Column

内海 政嘉

経営改革にはパワーある組織づくりが必要

グローバル競争が激化し、国内市場が縮小する中、勝ち残りを賭け経営改革に取り組もうとしている会社が増えています。
しかし、経営改革に向けた改善活動が継続せず、成果もなく途絶え、結果として改革が進まないといった例もたくさん見受けられます。

ある食品会社から「改善が進まない」というご相談を受けお伺いした時のことです。
その会社は、付加価値商品の開発、社内不良の削減、材料歩留まりの向上といった目標を掲げて改善に取り組まれていました。

しかし、改善に積極姿勢が見られず、活動もマンネリ化のため成果が伴わない。社長がいくら声を上げ、危機感を訴えても、自主的な取組みにはならないといった様子でした。

近年、特に感じることは、組織としてのパワーの低下です。終わりのない効率追求、厳しく求められる結果などによるマネジャーの疲弊および、個人主義、リストラなどによる働く人の会社への忠誠心や一体感が薄れたことにより、組織としてのパワーが大きく低下してしまっているのです。
この会社でも、目標を決めているのですが、決めたことを実行するといった組織のパワーが大きく低下してしまっているのです。

経営改革を成し遂げるには、製品やサービスを変えるだけでなく、やり方を変える、さらには社員の意識を変えるといった変化が必要で、これには大きなパワーを必要とします。
このパワーこそが「やり抜く力」であり、経営改革の成否はこのパワーある組織をつくれるかどうかにかかっているといえます。

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