従業員さんの定着率が低くて困っておられる企業があります。
介護・福祉業界もそれにあたります。
介護労働安定センターが平成２４年８月に発表した介護労働の現状調査においても、定着率向上の取り組みとして評価制度をとりあげている組織が約４１％あります。
ではなぜ評価制度が定着率を向上させるのでしょうか。

評価制度がない組織では、自分が行なっている業務自体が上司に認められているのかは、理解しにくい状況です。
すなわち自分が努力して職務を遂行しても、認めてくれる人がいなければヤル気がおきるでしょうか。やってもやらなくてもそれに対する処遇や賃金が同じであれば、動機づけは向上しません。
人は誰かが認めないと行動を起こさないのか？と考えると決してそうではないでしょうが、誰かに認めてもらいたいと考えるのが、普通ではないでしょうか。

ゆえに評価制度は動機づけの向上に役立ちます。それが仕事に対する意欲となり、定着率の向上につながります。

従業員の離職率の高さを嘆かれている経営者に対して、ご自分の組織が離職させないような対策を講じているかを確認することを、お勧めします。
最初に例を出した調査結果の定着率の向上策として、職場内でのコミュニケーションの向上、賃金や労働時間等の労働条件の改善、能力開発の充実などが報告されています。
これらの項目も動機づけにつながる要因で、働く意欲を向上させることが、定着率を向上させていると考えます。

一度、組織での定着率向上の取り組みを考え直してください。